「100マイナス自分の年齢法」とは？

公開日： 2019/10/11 : お金, ファイナンシャルリテラシー, 投資信託, 積立投資, 長期投資

こんにちは。K2 Investmentの大崎です。

前回のアセット・アローケーション（資産配分）についてのブログの続きです。

② 「100マイナス自分の年齢」法
たとえば、あなたの年齢が45歳であるならば、100マイナス45歳＝55％をリスク資産へ投資すべき数値としています。

バートン・マルキール氏の「財産4分法」のうち、株式と不動産をリスク資産と考えると、年齢に対するリスク資産の割合は以下のようになり、「財産4分法」「100マイナス自分の年齢法」の2つとも、ほとんど同じ割合を示しています。

20代半ば（25歳）の場合：リスク資産75％
30代半ば（35歳）の場合：リスク資産65％
40代半ば（45歳）の場合：リスク資産55％
50代半ば（55歳）の場合：リスク資産45％

その人によって状況（年齢、家族構成、年収、資産状況やリスク許容度など）は異なりますが、基本的には上記を参考にして資産を配分していただくことをお勧めします。

但し、債券については、注意が必要です。

我々の公的年金を補う役割をする「年金積立金」を運用しているGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）は、その運用資産の35％程度（平成26年10月までは60％）を国内債券で運用されています。

また、最近は、市場にお金を供給するために日本銀行が国債を買い取り、政府が発行した国債の50%を日本銀行が所有するという状態になっておりますが、銀行等は、我々が貯金しているお金で日本国債を買っているわけですし、生損保等は、我々が支払っている保険料で日本国債を買っているわけです。

こうやって、我々が支払っているお金は、国内債券に行っているのです。

その上で、せっかく投資に回しているのに、そのお金まで国内債券に配分するのはいくらなんでも偏りすぎだと思いませんか？

これこそ、「卵は一つのカゴに盛るな」と真逆のことをしている分けです。

このような視点も踏まえて　アセット・アローケーション（資産配分）を考えていただくことが重要です。

本来であれば、投資商品を販売している人間が正しい知識を持ち、顧客の状況や資産運用の目的を把握した上で、それぞれに合った投資商品を紹介すべき、もしくは資産配分のリバランスを提案すべきですが、悲しいかな、利益相反が起こっていることがほとんどです。

ぜひ、ご自身で、このブログを利用するなどして「ファイナンシャルリテラシー」を付けていただき、自分で判断できるようになっていただきたいのですが、プロに相談する場合は、その方が、あなたの年齢、家族構成、年収、資産状況やリスク許容度などを理解した上で提案をしてくれているか、あなたの状況に適したアセット・アローケーション（資産配分）ができる商品を勧めてくれているか、確認してみてください。

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