グレートリセット　「2030年何も所有しないようになる」

こんにちは。ファイナンシャルアドバイザーの大崎です。

前回のブログ　「貯蓄から投資」もうひとつのねらい において、日本国民の約1,000兆円の現金・預貯金が株式市場に流れ込めば株価は上がり、大株主である国際金融資本の富は増大すると述べました。

要は、国際金融資本への富の集中が加速するということです。

また、このブログでも国際金融資本などの支配者層が世界の趨勢を決めていると述べてきておりますが、その場のひとつが「世界経済フォーラム」であり、世界情勢の改善に取り組む国際機関とされておりますが、実際は未来に対する取り組みを決めております。

なお、毎年1月が世界経済フォーラムの年次総会が「ダボス会議」です。

この世界経済フォーラムですが、2016年11月に8 predictions for the world in 2030を発表しております。

この中のひとつに

「我々は何も所有しないようになる」

というものがあるのですが、家やお金も必要なくなるということですね。

これは予測ではなく、「予告」です。

ちなみに、米国立アレルギー感染症研究所のファウチ所長は、2017年にトランプ大統領が在任中に感染症が発生し、大流行が起こると述べています。

新型コロナウィルスが発生することがわかっていたのですね。

当時、トランプ大統領はメディアから叩かれたり、失脚させようと画策されたりしておりましたが、それは「ディープ・ステート」に対して戦いを挑んでいたからであり、ファウチはディープ・ステート側の人間ということですね。

なお、トランプ大統領はファウチを解任したらもっと大きな爆弾が落とされるだろうと述べていたので、非難しながらも解任できなかったのであろうと推測しております。

グローバリストの後ろに「国際金融資本」がいることが明らかになってきたわけですが、トランプ大統領はこれまで表では使われることがなかった「ディープ・ステート」という言葉を使い、今では公然と使われるようになりました。

ところで、政府が2024年を目処に発行するとしている新紙幣ですが、

このタイミングで「預金封鎖」と「新円切り替え」を行い、「財産税」が課せられる可能性はゼロではないと考えております。

来るか！？「預金封鎖」&「新円切り替え」

それは、1946年にそれらを実施した前例があるということと、ディープ・ステートが「我々が何も所有しないようになる」と予告しているからです。

ちなみに、1946年に預金封鎖をしたのはインフレを抑えるためと言われておりますが、当時、大蔵大臣だった渋沢敬三氏は「財産税徴収の必要から来た」と証言をしております。

渋沢敬三は、2024年に発行される新紙幣の肖像画になる「渋沢栄一」の孫ですね。

これも「予告」ではないでしょうか。

この預金封鎖はGHQ（米国）の指示で行われています。

参考までに、前年1945年はブレトン・ウッズ協定で米ドルが基軸通貨と決まっております。

現在の紙幣は1984年11月1日に発行されておりますが、この新札発行の翌年に何があったかというとプラザ合意です。

当時、日本は米国に対して巨額の貿易黒字を出しておりましたが、反面、米国は貿易赤字に悩んでおりました。そこでドル安によって輸出競争力を高めて貿易赤字を減らそうと考え、円安ドル高を是正することにしたのです。

プラザ合意は英・独・仏も参加しておりますが、ほどんどが事前に日米で決められております。

1946年の預金封鎖、1985年のプラザ合意といずれも米国/ディープ・ステイトによって押し付けられておりますが、

2024年の新札発行のタイミングで、預金封鎖や財産税とならないでしょうか。

日本国憲法第29条で財産権の保障が定められておりますが、日本のことは日米合同委員会で決められます。

ここでの取り決めは日本の憲法よりも強い効力をもっていることは覚えておいた方が良いでしょう。

日本の国債の9割は国内保有です。「何も所有しない」国に一番最初にするのには、都合が良いですね。

対策をして何も起こらなければ、それはそれで良いではないですか。
備えましょう。