コロナ禍でも強い「NASDAQ100」　

おはようございます。ファイナンシャルアドバイザーの大崎です。

以前のブログ「一律支給10万円の「特別定額給付金」でまずは資産を買う」で紹介しました「NASDAQ100指数」ですが、相変わらず強いですね。まもなく2月〜3月の暴落前の最高値まで戻りそうです。

NASDAQ100

ちなみに、米国の代表的株式指数である「S&P500指数」も「ダウ平均株価指数」も、半値戻し程度でしょうか。

S&P500

ダウ平均株価

以前のブログでも、NASDAQ100指数は、金融以外のセクターで時価総額と流動性が最も高い100銘柄程度で構成されており、その上位構成銘柄は、フェイスブックやアップルなど、米国の代表的なハイテク銘柄で占められているとお伝えしましたが、「QQQ」というNASDAQ100指数に連動しているETFでセクター別内訳を見てみると、 Information TechnologyやCommunication Servicesで67.7%も占めています。

また、先日の日本経済新聞において、株式市場で巨大IT（情報技術）企業に資金が集中しており、「GAFAM」とも呼ばれる米国のグーグル、アマゾン、フェイスブック、アップル、マイクロソフトの時価総額の合計が、日本の東証1部上場企業（約2170社）時価総額の合計を上回ったとの記事が掲載されておりましたが、とんでもない規模になってますよね。

新型コロナウィルス感染拡大の影響で、テレワークの導入やインターネット通販などでの売上も伸びていることもありますが、AI、IoT、5G、ブロックチェーンなどのテクノロジーを利用した社会が進んでいたことに加え、現在、変わりつつある生活様式も定着していくでしょうから、この勢いは当面変わらないでしょうね。

「ハイテク」といったセクターは、通常、景気回復期に伸びやすいセクターなのですが、現在のような景気後退期においても伸びているようなことも生じており、景気循環とセクターの関係を参考にして投資していくスタイルも、より慎重な見極めが必要となってきております。

アマゾンのように「一般消費財」のセクターに分類されていても、その利益は、AWS（アマゾンウェブサービス）が利益の7割を出している企業なども出てきておりますし、これからは、リテラシーの差がよりリターンに跳ね返ってくるのではないでしょうか。