WHOが「パンデミック」を認めない理由 やはり「国際金融資本」

公開日: : 世界情勢, 国際金融資本

こんにちは。ファイナンシャルアドバイザーの大崎です。

WHO(世界保健機関)のテドロス事務局長は9日、世界で感染拡大が続く新型コロナウイルスについて「パンデミックの脅威が非常に現実味を帯びてきた」と述べたようです。

しかしながら、すでに武漢ウイルスの感染は100カ国以上に拡がっているのに、未だに「パンデミック」と認めません。

わたくしは、2/5のブログ「新型コロナウイルス「アウトブレイク」から「パンデミック」へ」において、その感染スピードはSARSやMERSの比ではなく、現地の医師が訴えている内容は、中国政府が発表している数に比べて数倍以上の感染者がおり、また、旧正月「春節」の連休で、すでに武漢を離れた人は500万人もいるので、すぐにパンデミックになっていくだろうという考えで、上述のブログタイトルを付けました。

なお、日経新聞の記事では、

WHOによると、インフルエンザ以外では、パンデミックを宣言する公式な規定はない。今後、仮にWHOがパンデミックと表明しても、各国に何かが義務づけられるものではない。

とのことです。

どうしてWHOは、未だに「パンデミック」とは認めないのでしょうか。

ちなみに、「パンデミック」の意味を調べてみると、地球規模で大流行する病気とか、世界的に流行する感染症のことを指していることがほとんどですので、武漢ウイルスの感染が既に100カ国以上に拡がっている状況においては、「パンデミック」と言えるのではないでしょうか。

わたくしは、WHOがパンデミックと認めない理由は、WHOのテドロス事務局長が、中国の賄賂のおかげで事務局長になれたり、出身国のエチオピアが、中国から巨額なインフラ投資を受けているため、その見返りとして中国を擁護しているかと考えておりました。

もちろん、他のWHOメンバーにもお金は流れているかと思います。

昨日も、中国政府は、WHOに対して2,000万ドル(約21億円)の寄付を行うことを決めたようです。

 

しかし、新たな情報を耳にしましたので、それについて述べたと思います。

それは、「世界銀行」が今年7月に満期になる「CATボンド」という債券を発行しており、それまでに「パンデミック」が起こってしまうと、この債券はデフォルトに陥ってしまい、投資家が大損害を被ってしまので、WHOがパンデミックと認めないというものです。

CAT(Catastrophe=カタストロフィの略)ボンドは、一般に、同程度の格付けの発行会社が発行する普通社債よりも高い利率が支払われる代わりに、自然災害(台風・洪水・地震など)が発生した場合には、投資家の償還元本が減少する仕組みの債券のことで、日本でも 主に損害保険会社が発行しており、発行会社にとっても、受け取った資金の使途に制限がないためメリットがあります。

そして、このCATボンドを発行し、資金調達している「世界銀行」は国際金融機関ですが、以前のブログでもお伝えしている通り、ロスチャイルド家、ロックフェラー家、モルガン家などの国際金融資本を頂点するピラミッドの上位に位置しており、多国籍企業(国際金融資本)の利益のために動いている機関です。

「国際金融資本」を頂点としたピラミッド

WHOが、未だに「パンデミック」とは認めない理由として繋がりました。

ちなみに、またの機会に取り上げますが、「国際連合」も国際金融資本の利益のために動いている機関です。

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    • 名前

      ファイナンシャルアドバイザー
      大崎 真嗣

      <出身>

      愛知県名古屋市

      <経歴>

      愛知大学経済学部卒業
      大手旅行会社で10年間、その後、企業の人材育成を支援する会社で約6年間、法人営業として経験を積む。
      直近約5年半はキャリアコンサルタントとして、転職希望者の相談や企業の採用に一役を担う。

      その傍らで、自らの投資経験を踏まえたファイナンシャルアドバイスを開始。
      ファイナンシャルプランナー2級も取得。

      自分でしっかり考える投資家をサポートするという経営方針に共感し、自らもかねてから顧客であったK2 Investmentに参画。

      <趣味>
      投資、ビジネス、旅行、読書

      <自己紹介>
      15年以上、投資や事業に取り組んできており、自分の想定寿命やライフプランから逆算して必要となるポートフォリオを組んでいる。

      株式投資を始めたが、ライブドアショックで大損。その後、独学で学び、まだ一般的でなかったインデックス投信や海外ETFなどに分散しながら資産を構築。

      また、自分の労働含めた資本が日本に集中していることに気付き、海外へ分散していくことを決意。数年前からK2 Investment経由でいくかの海外ファンドに投資している。

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