WHOが「パンデミック」を認めない理由 やはり「国際金融資本」
こんにちは。ファイナンシャルアドバイザーの大崎です。
WHO(世界保健機関)のテドロス事務局長は9日、世界で感染拡大が続く新型コロナウイルスについて「パンデミックの脅威が非常に現実味を帯びてきた」と述べたようです。
しかしながら、すでに武漢ウイルスの感染は100カ国以上に拡がっているのに、未だに「パンデミック」と認めません。
わたくしは、2/5のブログ「新型コロナウイルス「アウトブレイク」から「パンデミック」へ」において、その感染スピードはSARSやMERSの比ではなく、現地の医師が訴えている内容は、中国政府が発表している数に比べて数倍以上の感染者がおり、また、旧正月「春節」の連休で、すでに武漢を離れた人は500万人もいるので、すぐにパンデミックになっていくだろうという考えで、上述のブログタイトルを付けました。
なお、日経新聞の記事では、
WHOによると、インフルエンザ以外では、パンデミックを宣言する公式な規定はない。今後、仮にWHOがパンデミックと表明しても、各国に何かが義務づけられるものではない。
とのことです。
どうしてWHOは、未だに「パンデミック」とは認めないのでしょうか。
ちなみに、「パンデミック」の意味を調べてみると、地球規模で大流行する病気とか、世界的に流行する感染症のことを指していることがほとんどですので、武漢ウイルスの感染が既に100カ国以上に拡がっている状況においては、「パンデミック」と言えるのではないでしょうか。
わたくしは、WHOがパンデミックと認めない理由は、WHOのテドロス事務局長が、中国の賄賂のおかげで事務局長になれたり、出身国のエチオピアが、中国から巨額なインフラ投資を受けているため、その見返りとして中国を擁護しているかと考えておりました。
もちろん、他のWHOメンバーにもお金は流れているかと思います。
昨日も、中国政府は、WHOに対して2,000万ドル(約21億円)の寄付を行うことを決めたようです。
しかし、新たな情報を耳にしましたので、それについて述べたと思います。
それは、「世界銀行」が今年7月に満期になる「CATボンド」という債券を発行しており、それまでに「パンデミック」が起こってしまうと、この債券はデフォルトに陥ってしまい、投資家が大損害を被ってしまので、WHOがパンデミックと認めないというものです。
CAT(Catastrophe=カタストロフィの略)ボンドは、一般に、同程度の格付けの発行会社が発行する普通社債よりも高い利率が支払われる代わりに、自然災害(台風・洪水・地震など)が発生した場合には、投資家の償還元本が減少する仕組みの債券のことで、日本でも 主に損害保険会社が発行しており、発行会社にとっても、受け取った資金の使途に制限がないためメリットがあります。
そして、このCATボンドを発行し、資金調達している「世界銀行」は国際金融機関ですが、以前のブログでもお伝えしている通り、ロスチャイルド家、ロックフェラー家、モルガン家などの国際金融資本を頂点するピラミッドの上位に位置しており、多国籍企業(国際金融資本)の利益のために動いている機関です。
WHOが、未だに「パンデミック」とは認めない理由として繋がりました。
ちなみに、またの機会に取り上げますが、「国際連合」も国際金融資本の利益のために動いている機関です。
何かしら得るものがあったら、↓のロゴをクリックしてね。
個別相談予約
(東京、大阪、福岡、名古屋、香港、ハワイなど)
各都市でそれぞれ投資、保険、節税の弊社アドバイザーが個別相談承ります。
各担当者の面談空き状況を随時更新していますので、場所、日時、アドバイザーを選択してご予約ください。
関連記事
-
「配当」見送り企業 続出か
おはようございます。ファイナンシャルアドバイザーの大崎です。 ロイターの記事によると、英金融大
-
「異次元の少子化対策」の財源は消費増税へ
朝日新聞が4月8、9日に実施した世論調査では、岸田内閣が表明している「異次元の少子化対策」に「期待で
-
「米国高配当株」投資家は戦略の見直しが必要!? 代替先は「オフショアファンド」
こんにちは。K2 Investmentの大崎です。 アメリカ企業の動きも変わってきました。
-
原油価格20ドルまで急落 金融危機の引き金になるか!?
こんにちは。ファイナンシャルアドバイザーの大崎です。 3/11のブログ「「原油戦争」サウジアラ
-
米FRB、ゼロ金利政策を導入
こんにちは。ファイナンシャルアドバイザーの大崎です。 FRB(米連邦準備理事会)が今月17、1
-
「貯蓄から投資」もうひとつのねらい
こんにちは。ファイナンシャルアドバイザーの大崎です。 7月10日(日)は参議院議員選挙の投票日
-
長期積立投資は株価の高値警戒期にスタートすると“吉”
こんにちは、K2 College大崎です。 相変わらず米国株が強いですね。 米国を代表する株
-
収入不安と食品価格上昇という二重苦
おはようございます。ファイナンシャルアドバイザーの大崎です。 米国において、物価が11年ぶりの
-
長期金利の許容上限0.5%に引き上げ(日本国債)
こんにちは。K2 College大崎です。 日本銀行は20日の金融政策決定会合で、イールドカー