WHOも国際金融資本のピラミッドに組み込まれています

公開日： 2020/04/20 : 国際金融資本, 知っておくべき大切なこと

こんにちは。ファイナンシャルアドバイザーの大崎です。

ブルームバークの記事に「Ｇ７首脳、ＷＨＯ改革の必要で一致」とありました。

Ｇ７（主要７カ国）の首脳が、新型コロナウイルスのパンデミックへの協調対応をテレビ会議で話し合ったのですが、ホワイトハウスの報道官によれば、「議論の多くが、ＷＨＯがパンデミックに対し透明性を欠き、誤った対応を繰り返したことに集中した」とのことです。

当然ですよね。

トランプ米大統領も、WHOの新型コロナウイルスをめぐる対応で「中国寄り」と批判してＷＨＯへの資金拠出停止を発表しましたが、WHOが援助を受けている中国共産党（習近平）に配慮しなければ、これほどまでに感染が拡大していなかったでしょう。

そして、「中国寄り」に関しては、日本も同じです。

2/5や2/26のブログにおいて、「新型コロナウイルスの感染が取り上げられている最中、武漢を離れた500万人の内、およそ1万人が成田経由で日本に入国しているだけでなく、1月23日に武漢を封鎖して以降、感染している可能性のある人は中国全土に散らばっており、その人たちも日本に入って来ている」とお伝えしましたが、安倍首相は、この時点で、中国全土からの入国者を入国禁止にすべきでした。

なぜ日本政府が、すぐにでも中国全土からの人間を入国禁止にしなかったかというと、オリンピック開催やインバウンドが減少することへの懸念もありますが、中国の習近平国家主席が、国賓として4月に来日することを希望しているため、それを叶えるために、中国全土からの入国禁止を避け続けたわけです。

案の定、日本政府は、3月5日に習近平国家主席の国賓としての来日を延期すると正式発表し、
同日、中国からの入国制限（成田国際空港と関西国際空港に限定するよう要請）を発表しております。それでも入国禁止ではないですが。

ちなみに、WHOのテドロス事務局長がパンデミックを宣言したのは3月11日であり、中国の習近平国家主席が事態を収拾させたとのメッセージを発したは3月10日です。

中国の収束終息宣言を待って、パンデミックを宣言しております。

ちなみに、以前のブログ「WHOが「パンデミック」を認めない理由　やはり「国際金融資本」」で、「CATボンド」の償還期限があるからパンデミックを宣言できないと述べましたが、こちらについては、時間稼ぎの間に売り抜けたという情報を聞きましたが、確認が取れましたら、またお知らせしたいと思います。

WHOの一連の行動を振り返っても、不可解なことが多かったですが、今回の記事においても、Ｇ７首脳はＷＨＯ改革の必要で一致しながらも、ドイツのメルケル首相は会議でＷＨＯの対応を擁護し、全面的な支持を表明しているそうです。

ここまでのWHOの対応を目の当たりにしながら、どうして擁護するのでしょう。

わたくしも以前は、国連やWHOなどは、中立な国際機関と考えておりましたが、調べれば調べるほど、国際金融資本のピラミッドに組み込まれており、その利益や目的のために動いております。

「国際金融資本」を頂点としたピラミッド

ちなみに、以下の写真は、3人の女性の10代の頃の写真ですが、
左からドイツのメルケル首相、イギリスのメイ元首相、リトアニアのグリバウスカイテ元首相です。

10代の頃の知り合いが、全員、各国の首相になるというのは、単なる偶然でしょうか。
なんらかの組織が後ろで糸を引いていると考えるのはわたくしだけでしょうか。

ちなみに、グリバウスカイテ元首相を調べてみたら、ウィキペディアには、ジョージタウン大学に所属していた期間がありました。

ジョージタウン大学は、アメリカ合衆国におけるイエズス会創設の大学であり、政治系シンクタンクであるCSIS（戦略国際問題研究所） が属していた大学です。イエズス会の背後には貴族がおり、CSIS（戦略国際問題研究所）と同じ、国際金融資本がそのスポンサーです。

なお、詳しくは、またの機会に述べますが、2013年4月、麻生太郎副総理は、CSIS（戦略国際問題研究所）での講演で、「この水道は全て国営もしくは市営・町営でできていて、こういったものを全て民営化します」と発言し、その後、水道民営化を含めた水道法改正案が、自民・公明両党と日本維新の会と希望の党などの賛成多数で可決されました。

我々、日本人に周知されることなく、日本人にとって大切なことが決められていく。友人、知人に情報共有をしてあげてください。