到来するか「株式の死」

こんにちは。ファイナンシャルアドバイザーの大崎です。

日本経済新聞に、以下記事が掲載されておりました。

「1940年代と似ている」。第2次世界大戦後を今の相場に重ね合わせる声が、市場関係者から相次いでいる。

物価上昇に株価が追いつかず、米国の株価指数の実質値は戦後しばらく伸び悩み、配当収入が株式投資を下支えしたとのこと。

わたくしは戦後よりも、1970年代と重ね合わせた方が良いかと思います。

先日、1月の米消費者物価指数（CPI）が発表され、物価上昇率は1982年2月以来、約40年ぶりの大きさ（前年同月比7.5％上昇）となりましたが、状況は1970年代に似ています。

米国では、1960年代は「黄金の60年代」と呼ばれた高成長期でした。

実質経済成長率は1962年に6.0%を記録、1966年までは4%を超える高い成長率を実現し、失業率も65年には4%を下回り、以降、失業率は3%台を維持し、ほぼ完全雇用を実現しています。

そして、物価上昇率も60年代前半は1%台に収まっていました。

そのような状況の中、ニフティ・フィフティ（素晴らしい50銘柄）といった一部の銘柄だけに資金が集中し、株価やPERが上昇していきました。

まさに、ここ数年のFANG＋のような状況ですね。

FAAMG（GAFAM）だけでS&P500時価総額の20%を占めている

しかしながら、インフレ率が上昇し、その後、金融引き締めが行われるようになると、これらの銘柄は下落していき、60％以上も暴落しました。

NYダウは1966年2月に初めて1,000ドルに接近しましたが、1,000ドルを抜けたのは1983年になってから。

この間の約17年は「株式の死」と呼ばれています。

一部銘柄への資金集中
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高い株価・高PER
↓
インフレ率の上昇
↓
金融引き締め
↓
株価暴落
↓
株価低迷「株式の死」

現状、インフレ率が上昇しており、主要各国は金融引き締めに向かっています。これが株価暴落に繋がるかはわかりませんが、そうなる可能性はあるということは　認識しておいた方が良いかも知れません。

もし「株式の死」のような状況になれば、それこそ株式で運用しているだけではお金は増えませんからね。

資産の一部は、株や債券の値動きとはほとんど相関がない「オルタナティブ」で運用をしていきましょう。

「オルタナティブ資産」への投資を加速

以下は、あるオフショアファンドのFactsheetからリターン部分だけを抜粋したものですが、2020年3月に世界株式が約30％下落した局面でも影響なく、安定運用できていることが見て取れるかと思います。

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