積立投資が100%正しいとは限らない。
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積立投資
こんにちは。ファイナンシャルアドバイザーの大崎です。
何名かで投資の話をしておりましたら、
自分は、積立投資をしているから大丈夫
いう意見がありました。
このブログでも、効率的に資産を増やすためには、「ドル・コスト平均法」を利用して、積立投資の積立投資を始めることをオススメしております。
しかしながら、概ね積立投資はオススメできる投資方法なのですが、タイトルにもあります通り、積立投資が100%正しいとは限りません。
そのひとつの理由は、ある程度、纏まった資金がある方にとって、市場に投じていないお金は、その間働かずに遊んでいるわけですから、その分、機会損失を招いており、一括投資の方が資産効率は高いわけです。
また、積立投資のリスク低減についても、以下の通り述べております。
時間的に分散して投資するだけですから、資金が市場に投じられれば、それ以降のボラティリティ(リスク)は同じになります。別の見方をすると、リスクが増えるのが、遅いだけということもできます。
こちらに関しては、以前のブログでもお伝えしておりますので、ご参照ください。
そして、2つめの理由は、「ドル・コスト平均法」が有効ではない市場もあるということです。
ドル・コスト平均法とは、毎回、一定の金額分を買うことにより、高値のときは少なく、安値のときは多く買うことができ、毎月、一定口数ずつ購入する場合に対して、平均購入単価を低く抑えることができる手法でしたね。
この手法が有効である市場というのは、短期的には下がる場面もあるが、長期的には上昇が期待できる市場です。
いくら平均購入単価を低く抑えることができたとしても、その後、株価が上昇して行かなければ、キャピタル・ゲインは得られませんからね。
これについては、「積立投資」株価が下がるタイミングは仕込み時 のブログで、右肩下がりに推移してきている「日経平均株価」と、右肩上がりに株価が上がっている「S&P500」の株価で説明しておりますので、ご確認ください。
積立投資においては、株価が下がっても、いつかは底を打って戻って来るため、安いときに仕込むことができた株価との差益を得ることができるわけです。
株価がずっと下がり続けたら、差益を得るどころか、どんどん損失が増すばかりです。
現在は、日本、米国の株式市場とも金融緩和で株価は暴騰しておりますが、日本においては、2013年からの金融緩和までは右肩下がりに推移してきた市場であり、金融緩和の終了と同時に、元来た道へ戻ることが想定されます。
そういったこともあり、日本の株式市場に対しては、「ドル・コスト平均法」が有効ではないことが考えられ、オススメしておりません。
お金が増える市場に投資して、キャピタル・ゲインを得ていきましょう。
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