配当利回り8%/年「米国MLP」で分散投資
こんにちは。ファイナンシャルアドバイザーの大崎です。
インフレや利上げによる景気冷え込みへの懸念が和らいできているからか、米株式相場は反発してきております。
一方、FRB(米連邦準備制度理事会)は20日公表した地区連銀経済報告によると、「インフレ圧力は前回報告以降も強いままで、企業は急速に上昇する投入コストを引き続き顧客に転嫁している」とのこと。

インフレの動向は読めないですね。
以前のブログでは、インフレ・利上げには「米国リート」をポートフォリオに組み込む選択肢を記載しましたが、
前回ブログのように、スタグフレーション(物価上昇と景気後退)の可能性を考慮すると、金やエネルギー、穀物といったようなコモディティ関連にも分散投資しておいて方が良いでしょう。
コモディティへの投資に関しては、ロシアVS西側諸国のウクライナ代理戦争も当面続きそうですので、そちらでもお伝えしましたね。

エネルギーへの投資といっても様々な方法がありますが、そのうちのひとつとしてMLP(マスター・リミテッド・パートナーシップ)へ投資するという方法があります。
MLPは、共同投資事業形態の1つで高い成長が見込まれるエネルギー関連を中心としており、事業の運営に必要のない収益については配当としてホルダーに分配しなければならないため、相対的に高い配当収益も期待できます。
不動産の賃料収入を収益源とするREIT(不動産投資信託)と似ていますね。
ここ最近のトータルリターンを米国株や米国REITと比較しても、米国MLPがアウトパフォームしているのが確認できるかと思います。
配当利回りを見ても、米国MLPは8%/年程度の利回りがあることがわかりますね。

普段は配当を重視する投資はお勧めしておりませんが、現在のような株価の上昇があまり見込めないような相場においては、配当はリターンの底上げになりますので、選択肢のひとつであると考えております。
エネルギーセクターの基準価額は高値圏に来ているとの見方もありますが、米国MLPのバリュエーション(株価キャッシュフロー倍率)は2022年3月末時点では5.3倍と、過去平均を下回って推移しており、まだ割安な水準と考えられます。

ロシア・ウクライナ情勢に関して何らかの解決策がまとまったりすれば、原油供給が増え価格は再び下落するかも知れませんが、しばらくは見込めないでしょうから、このような商品に分散投資しておくのも宜しいかと思います。
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