金高騰、誰が買っているのか

こんにちは。ファイナンシャル・アドバイザーの大崎です。

日本経済新聞のスペシャルインタビューに、金スペシャリスト豊島逸夫氏の記事が掲載されておりました。

誰が買っているかの問いに対しては、以下のように述べられております。

特にトランプ大統領が君臨する米国が発行する通貨＝ドルへの信認が低下して、主要国は外貨準備としての金保有を増やしています。パパ・ママ投資家から、機関投資家、ヘッジファンド、年金基金、そして中央銀行と金の買い手は明確に拡大しています。

わたくしも、以前のブログにおいて、各国の中央銀行も金を保有しており、準備資産に占める割合は、世界平均で12～13%と言われているから、我々も資産の10〜15%を金で保有しましょうとお伝えしてきております。

「金」で資産防衛しましょう

また、合わせて「金への投資は金利が付かないためにお勧めはしておりません」とお伝えしてきておりますが、豊島氏のコメントにもあります通り、今や国債に至ってはマイナス金利が常態化してきておりますから、ゼロ金利の金は、「相対的に高い」との評価に変わってきておりますね。

ちなみに、わたくしは「お金を殖やす目的として」金への投資はお勧めしておりませんが、「資産を守る目的として」金の保有を提言しておりますので、ご理解くださいね。

なお、金の購入が殖えている理由として、豊島氏は以下のように述べておりますが、まさに、このブログでずっとお伝えしてきている通りです。

「有事の金」と言われますが、コロナ危機という有事に対応するため、主要国は前代未聞の規模で超金融緩和政策により、紙幣を市中にばらまいています。この劇薬の副作用を懸念する人たちが金を買い上げていると言っても過言ではありません。世界経済は縮小均衡に向かっているのに、カネの量だけは激増しつつあります。これでは一万円札の価値も目減りしてしまうでしょう。そこで、人間が勝手に刷ることがない「金」という無国籍通貨が浮上したのです。

ちなみに、上で掲載しました世界各国の金保有量のデータは、金の国際調査機関であるワールド・ゴールド・カウンシル（WGC）より提供されているものですが、日本は9位とは言え、経済規模から考えたら少ない保有量ですよね。

そして、外貨準備に対する比率も極めて少ないと思いませんか？

これは、日本は米国の属国であり、金を購入するかわりに、米国債を買わされているからですね。

日本の政策はCSIS（戦略国際問題研究所）で決められていると以前のブログでも述べてきておりますので、こちらを参考にしてください。

一人当たり10万円が貰える　「ベーシックインカム」導入か

WHOも国際金融資本のピラミッドに組み込まれています

通貨の価値が目減りしております。

日本円だけで資産を保有している方は、お気をつけくださいね。