老後資産、長持ちの心得

こんにちは。ファイナンシャル・アドバイザーの大崎です。

今朝の日本経済新聞電子版に、以下記事が掲載されておりました。

公的年金だけで生活していくのは厳しいということは、誰もが認識しているかと思いますが、個別相談をしておりますと、ある程度の資産がある方でも、将来を心配されておりますね。

それは、自分が何歳まで生きるかわからないので、将来、資産が足りるかどうかを心配しているわけです。

個別相談では、その方の年齢と「平均余命」、そしてお持ちの資産や毎月の収入、月々の生活費から逆算して、その方の想いを叶えるには、毎年どれくらいの平均リターンや平均リスクで運用していけば良いのか、その方の属性を考えた際に、どのようなプランを選択するのが良いかをアドバイスしております。

このブログでも何度もお伝えしておりますが、日本には、現状、遺族年金や高額療養費制度などの社会保障があるので、日本の保険のように無駄になるものにはお金を使わずに、将来の長生きリスクに備えた方が良いですね。

その点、ある程度の資産がある方は、一生涯、年金としてお金を受け取り続けることができる海外の保険で、長生きリスクに備えるのは、ひとつの選択肢ですね。

「終身年金」は続くよ、どこまでも。

さて、日経の記事に戻りますと、年金だけでは足りなかったため、資産を取り崩して賄う方法についての比較があります。

それぞれの方法については、比較しているグラフの下に注意書きがありますので、参考にしてください。

大きく「定額法」と「定率法」に分かれておりますが、「定額法」は毎年一定の金額を取り崩す方法で、「定率法」は毎年一定の割合を取り崩す方法ですね。記事では、60歳で貯蓄額1,500万円の世帯を例にしております（2019年家計調査の中央値）が、まず、観ていただきたいのは、運用なしに毎年一定の金額を取り崩す方法（定額法②）では、貯蓄額は82歳前には底をつくということです。

60歳の方の平均余命は、男性で約24年、女性で約30年ですから、それぞれ平均余命までもたないということになります。

年平均3%で運用できるプランで運用した場合、男性であれば定額法でもなんとかなりそうですが、女性だと足りませんね。しかも、物価上昇は加味されていないですから、物価上昇があれば、間違いなく、もっと早く、資産は尽きるでしょう。

「定率法」は、毎年の取り崩し額は変わりますので生活設計をしにくい面がありますが、「定額法」に比べて資産減少を抑えられておりますね。

効率的に資産を増やす時には「ドル・コスト平均法」を利用しましたが、資産を取り崩すときに利用してしまうと、資産を減らすスピードが早まってしまうことになるので、定額法ではなく、定率法を利用した方が良いのです。

定率法を利用して資産を取り崩していくにしても、物価上昇を加味した運用をしていかなければなりません。

それぞれの属性に応じたアドバイスをいたしますので、ご希望の方は、以下よりご予約ください。

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