すべてアメリカ/国際金融資本の思惑どおり　

こんにちは。ファイナンシャルアドバイザーの大崎です。

去年はコロナ禍で開催が見送られた世界経済フォーラムの年次総会（ダボス会議）が5月22～26日まで開催されていました。

昨年予定されていたテーマは「グレート・リセット」でしたので、会議ではどのような話題が出てくるのか注目していましたが、同じ「国際金融資本」側の人間である「ヘンリー・キッシンジャー」と「ジョージ・ソロス」で異なった意見が見られました。

国際金融資本も一枚岩ではないですからね。

ちなみに、キッシンジャーはCFR（外交問題評議会）というシンクタンク（国際金融資本ピラミッドの総本山）の理事であり、ソロスもそのメンバーでした。

「国際金融資本」による人口削減計画

国際金融資本についてはこのブログでも取り上げてきておりますが、トランプ前大統領が「ディープステート」の存在を指摘するようになってから、日本でもよく耳にするようになってきましたね。

ウクライナ戦争に対してキッシンジャーは、理想的なゴールは「戦争前の状態に戻ること」だとし、また「戦争終結のためにロシアに領土を譲渡すべき」と述べております。

一方、ソロスは

「この侵略は第三次世界大戦の始まりかもしれず、我々の文明はそれに耐えられないかもしれない。我々の文明を維持するための最善かつおそらく唯一の方法は、できるだけ早くプーチンを倒すことだ」

と述べています。

ほんとよく言いますよね。

「ロシアVS西側諸国のウクライナ代理戦争」のテーマでも述べましたが、ソロスは、少なくとも2004年以降の「オレンジ革命」以降、莫大な資金を投じて、ロシアのプーチン政権を倒そうと画策してきておりますし、ここまで戦争を大きくしているのも西側諸国が武器や兵力をウクライナに提供しているからです。

わたくしは、西側諸国が武器や情報を提供し始めてから第三次世界大戦は始まっていると考えております。

ロシアVS西側諸国のウクライナ代理戦争

打倒プーチンに関しては、バイデン大統領も副大統領の頃から加わっております。

ヨーロッパ諸国がエネルギー供給を介してロシアと距離を縮めつつあったことに対し、アメリカとしては面白くないわけです。

ロシアによるウクライナ侵攻を煽っていた政府要人の発言に違和感を感じてましたが、シナリオどおりに進んでますね。

「遠くの戦争は買い」米国は買い

バイデン大統領は、ロシアの天然ガスを西ヨーロッパに送るパイプライン（ノルドストリーム２）を開通させないと警告しておりましたが、結果、ドイツのショルツ首相は、ノルドストリーム２のプロジェクト承認を停止しました。

そもそもロシアとヨーロッパ間のパイプラインについて「アメリカが開通させないと発言する」のはおかしな話ですが、アメリカの思惑どおり、ヨーロッパ諸国はロシアと距離を取り、またロシアから購入するはずだった天然ガスはアメリカから供給することになりました。

「ウクライナ戦争、負けるのは欧州？」のテーマで述べたとおり、エネルギー供給にローテーションが生じることで、世界のエネルギーバランスは崩れ、物価の高騰など、世界に混乱を引き起こしております。

ひとまずアメリカは、エネルギー面で主導権を回復したように思えます。

アメリカは高騰しているエネルギー価格で儲かり、ヨーロッパや日本含めた輸入国が高いエネルギー価格を支払ことになります。

結局、我々、消費者が支払うことになるのですけどね。

投資家としてインフレヘッジはしておきましょう。

何をポートフォリオに組み込んだ方が良いのかは、こちらからご相談ください。